コロナウィルス感染症が広まってから間もなく１年が経過しようとしていますが、収まるどころか拡大傾向が続いています。重症患者用の病床が逼迫する中、感染拡大には個々人の予防策を再度徹底することが大切なのは言うまでもありません。
そのような中、デパートの初売りの現場で、最新鋭の感染防止対策の機器を使った実証実験が行われ、正月の多忙な時期にもかかわらず、ＴＮＣ(フジ系)、ＫＢＣ(朝日系)、ＦＢＳ(日テレ系)、朝日新聞に取材・報道をいただきました。また、読売新聞には事前の告知を掲載いただきました。
（尚、ＮＨＫ、ＴＶＱ(テレ東系)、日経新聞、西日本新聞からも取材のオファーをいただいていたのですが、諸般の事情によりお受けできなかったのが残念です）。
メディアの関心が高かった理由
メディア側の立場では、報道するには「大義」が必須です。「大義」とは、なぜこのタイミングでこの案件を報道すべきと考えられるのか、その意義や理由です。時流や世相との整合性、日本初・世界初などの新規性／革新性、公益性、公共性などの観点で十分に説明できなければなりません。
今回はそれらを十分兼ね備えた話題でしたので、ある意味報道されて然るべき案件でした。ただ、中身の準備の関係上、案内がクリスマスを過ぎた時期にまでずれこんでしまいました。年末年始はメディア側も少人数で仕事をやりくりしていますし、普段以上に放送の枠が限られています。
そういう中でも取材のオファーを多く受けられたのは、メディアと事前に関係を構築してきたことが大きかったと感じます。今回の案件と無関係に、数か月間にわたり地道に個別の説明活動を実施してきました。そのため、代表番号ではなく記者個人に直接コンタクトをとれたこと、案件の価値をすぐに理解いただけたこと、適した担当者やデスクにつないでくれたことなど、大いに助けられました。
来られなかったメディアで以前コンタクトできなかった方には、今回の案内を機に、企業の概要や技術力などを電話・メール等で説明し、落ち着いてからの別個の取材も取り付けることができました。
当方の役割
今回の案件では、当方はメディアリレーションを担当しました。メディアの関心事項を押さえた電話・メール・ファックスでの取材誘致、日程調整、現場での企業側・メディア側への支援などを行いました。実証実験の場のデパートとの調整やセッティングはメーカーの広報の方が広告代理店も交えて行ったものです。
この企業は規模の大きな優良企業ですが、福岡在住の広報担当は一人だけです。社内の技術部署、営業部署、役員などとの調整は広報部門の方しかできません。他の様々なルーティン業務もある中で、単発のイベントのような短期間で大量のタスクが発生する場合は、タスクの種類に応じて、柔軟に外部リソースを活用することが成功の秘訣だと思います。